原発広告と地方紙、9月末発売！
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新著「原発広告と地方紙 ー原発立地県の報道姿勢ー」が9月末発売決定！
前作「原発広告」は、主に全国紙（朝日・讀賣等）や雑誌に掲載された原発広告に焦点をあて、約250点の広告例を掲載。あわせて、原発広告の構造やその目的などを詳述しました。
今回はさらに踏み込み、原発立地県の地方紙がどのような原発広告を、どれだけの量を載せていたのか、そしてその新聞の原発に対する論調はどうだったのかを、過去40年に渡って調べています。
具体的には、
北海道 北海道新聞
青森県 東奥日報
新潟県 新潟日報
福島県 福島民報、福島民友
福井県 福井新聞
以上5県を中心に、茨城県を除く全国13の原発立地県の地方紙を調べました。
前著と大きく異なる点は、広告だけでなく各紙の記事にも注目し、重要と思われる記事を掲載していることです。原発広告の多寡が記事にも影響を与えているのか、という視点で、特に原発の竣工時や稼動時、事故発生時の紙面をチェックしました。今でこそSNSで新聞の紙面が拡散されることは珍しくありませんが、70〜80年代の地方紙紙面を検証した著作は皆無であり、またそれらはネット上にも存在しないため、非常に貴重な資料となっていると思います。
13県の延べ130年間分以上の紙面を調べるのは個人では膨大な時間がかかりますので、今回は世界的環境NGOであるグリーンピース（GP）の日本支部に協力を仰ぎました。具体的には私の方から調査して欲しい媒体と年月日を伝え、それをGPが募集したボランティアさんに国会図書館で調査していただく手法をとりました。この調査に約半年以上を費やしています。
そうして集めた約8500ものカットの中から、最終的に400カットを厳選。細かなキャプションをつけ、さらに各新聞が一年に何段の広告を掲載したかも一覧にしました。
原発に対する各県地方紙の報道姿勢がどうであったのかは本書をお読みいただいてからのお楽しみですが、私が想像していた以上に各紙の違いがあり、非常に興味深いものになっています。是非、ご一読ください！
